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インターネットでホテルの予約

皆さんは何ホテルの予約されているか。私はインターネットで探しています。場所の指定もが、露天風呂からの料理はビュッフェにしたいのか、細かく検索でき、様々なプランも価格も一目でわかります。ホテルの予約状況もその場で確認することができ、ホテルの予約があるからです。前日には、メールまで与えていくことが期待されています。
私は、全国の様々なシティホテルやビジネスホテル宿泊したことがあります。 8割程度の場合には、業務出張時ですが、名古屋のホテルは、友人の結婚式で何度も宿泊したことに感謝しています。名古屋の特徴は、朝の用意された朝食がとても充実しているということです。これは、シティホテルもビジネスホテルも同じでした。
【杉浦美香の環境白書】

　温暖化対策の切り札として注目される二酸化炭素（ＣＯ２）を回収して貯留する技術。実用化に向けて、２月１７日に財団法人石炭エネルギーセンター（ＪＣＯＡＬ）とカナダ・アルバータ州は技術開発などで協力することで合意、覚書（ＭＯＵ）に調印した。隣接するサスカチアン州、オーストラリア・ビクトリア州に続き、３カ所目の覚書調印となる。ただ、コストや安全性などハードルは高い。化石燃料の使用を前提にしていることへの批判もある。ＣＣＳは地球温暖化対策の革新的な手法になりうるか。

■共通の課題

　「日本もアルバータ州も石炭に依存している。（そこから出る）二酸化炭素の排出を減らしたいというのは、共通の課題だ」

　東京・赤坂のカナダ大使館。来日したアルバータ州政府代表団のデューク・デュプレシ上級顧問（エネルギー技術担当）は、日本側の石炭エネルギーセンターの幹部とともに壇上に上がり、胸を張った。

　石炭をできるだけ高効率に、そしてＣＯ２の排出量を抑制する「クリーン・コール・テクノロジー（ＣＣＴ）」を進め、ＣＣＳの技術提携や情報交換を行う中で、実用化を加速させるという。

　水力発電などクリーンエネルギーのイメージが強いカナダだが州によって大きく違う。アルバータ州は発電容量の約４５％を石炭火力、約４０％を天然ガスが占める「化石燃料」の州だ。

　特に、石油の価格の上昇とともに世界中から注目が集まったカナダ特有の重質油オイルサンドを合成原油に軽質化する際、エネルギーを使うために必然的にＣＯ２の排出量は他の州と比べて多い。

　日本も総発電量の約４分の１を石炭でまかなっている。石油、天然ガスを含んだ化石燃料の依存度は８割に及ぶ。２０２０（平成３２）年、９０年比２５％の削減を政策として掲げており、こうしたＣＯ２の抑制技術の開発は必須になっていた。

　「アルバータ州では二酸化炭素を削減するために風力や太陽光、バイオマスなど再生可能エネルギーを導入したり、エネルギーの効率化をはかるなどの措置をとっているが、もっともＣＯＰ２抑制効果の貢献が高いのが二酸化炭素の回収貯留だ」とデュプレシ上級顧問は指摘する。

■ＣＣＳの真の理由

　ＣＯ２の貯留・回収技術（ＣＣＳ）がクローズアップされたのは地球温暖化対策だがもともとは、石油増産のために確立された。

　古くなり粘性が増した油田の原油生産量は低下する。このため、ＣＯ２を注入して圧力を高め石油を回収する。

　石炭エネルギーセンターが今回のアルバータ州の覚書調印からわずか約２０日前に同様の覚書を結んだ加・サスカチワン州では、２０００年９月から地中にＣＯ２を封じ込めているが、その目的は１９５０年代に発見され、生産量が低下したウェイバーン油田の石油を取り出すためだった。米国からパイプラインをひいてＣＯ２を注入。同時に温暖化対策技術として確立するためＣＯ２封じ込めの安全性を国際プロジェクトで調べている。

　輸入国であり石油産出国でもある中国は古くなった油田の石油を回収することを主眼に、アルバータ州のＣＣＳ技術に関心を持っており、２００３年に中国の大手国有石油会社とウェイバーンの油田開発をしている石油技術研究センター（ＰＴＲＣ）が協力のための覚書を交わした。

　安全性が重要なのは封入したＣＯ２が漏れた場合の影響が大きいからだ。原油を伴ってＣＯ２が噴出することになり大惨事や環境汚染を引き起こすことになりかねない。

　このウェイバーン油田に２００４年、取材に訪れたことがある。そこで、プロジェクト当初からかかわってきたウィルソン教授は「注入したＣＯ２は今まで漏れたことはないが、このまま永久に漏れないことを証明していくのは難しい」と話していた。

■カナダのお国事情

　カナダの連邦、州政府がＣＣＳ技術開発に投入している金額は３０億カナダドル（約２６００億円）。民間の４０億カナダドルを合わせ、総額７０億カナダドルにのぼるという。

　インタビューに応じたカナダ天然資源省エネルギー研究開発事務局のマーク・ディオリオ事務局長は大金を投入する理由について、「カナダは２０２０年の温室効果ガス排出量を０５年比１７％削減することを目標に掲げており、そのためには２０％以上をＣＣＳで削減する必要があると試算している。ＣＣＳは温暖化対策のためにカナダにとって、世界にとって非常に重要な技術だ」と話す。

　現在、ウェイバーン油田を含めＣＣＳの大規模プロジェクトは７つ。実際に稼働しているのはウェイバーンだけだが、２０１５年にはほぼすべてが稼働、１つのプロジェクトで年１メガトンのＣＯ２を回収できるという。将来的には拡大をはかることも可能だ。排出大国米国で回収したＣＯ２をカナダで貯留するプロジェクトもある。

　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）も、世界が２０５０年に温室効果ガスを半減させるという目標を達成するためには、ＣＣＳが削減量の２０％を担う必要があると試算しているという。

■懸念する市民

　ただ、ＣＣＳが抱える課題は少なくない。

　ディオリオ事務局長は、（１）経済的な実現可能性（２）技術（３）標準化（４）回収したＣＯ２を運ぶパイプラインの不足（５）市民の理解などをディＣＣＳの課題としてあげてみせた。

　大使館で覚書の調印式とともに行われたセミナーで、カナダ側はＣＯ２１トンあたり１００〜９０カナダドルかかっている現在のコストを、２０２０年までに５０〜６０ドルにしなければならないと発表した。

　住民の理解も必要だ。サスカチアン州では最近、ウェイバーン油田近くに住んでいた農家の夫婦が「夜間の爆発音で悩まされ、猫やヤギやウサギなどの動物が死んだ。ＣＯ２が漏れているのが原因だ」と訴え、農家を去った。当局は「ＣＯ２の漏れが原因という裏付けはない」とするが、さらに調査するとしている。

　■環境先進国、日本は？

　日本のＣＣＳの取り組みが本格的になったのは２００８年の北海道洞爺湖サミットだ。首脳宣言で２０２０年までにＣＣＳの広範な展開を始めるため、世界２０カ所でＣＣＳの大型の実証実験を行うという目標が示された。

　同じ年に各電力会社や石油元売り、鉄鋼大手などが株主となり、ＣＣＳ調査会社を設立、北海道・苫小牧で昨年、地質調査が始まった。このほか、福島県いわき沖、北九州沖が地下貯留の候補になっているが、地震国である日本は、カナダのような大規模な実証実験にいたっていない。日本はカナダやオーストラリアなど技術協力を行う中で、日本の技術を世界でアピールしたい考えだ。今回のセミナーでも日立製作所や東芝、双日など日本のメーカーが参加して熱心に最新技術を紹介していた。

　ただ、思い描くほど現実は甘くない。期待されていたオーストラリア・クィーンズランド州で三菱重工などが現地と共同で進めていたＣＣＳを備えた世界初の石炭ガス化複合発電計画は昨年１２月、当分見送られることになった。当初は２０１５年の運転開始を目指していたが、費用が高額になりすぎたからだという。「断念するのではなく、遅れるだけだ」と州政府は説明しているが、経済的合理性は常に、ＣＣＳ導入の壁になる。

　また、カナダも日本政府も、石炭や石油など化石燃料を継続して使用し続けることを前提にしている。低炭素社会の移行のため、ＣＯ２を削減するというもともとの努力を怠っては本末転倒になってしまうことは肝に銘じる必要があるだろう。（社会部環境省担当　杉浦美香）

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