タイルの使い方

注文の家具を聞いてみました。

家をリフォームしたので、部屋を整えるのにちょうど良い機会となりました。きちんと必要なものを整理して収納するように、注文の家具と、本棚にもなる厚さの棚を注文しました。最初に何を置くかを決定し、深さを出しました。見せる収納したかったので、幅も壁にぴったり合うようにして高さも決定しました。注文家具は初めてでしたが、必要なことができるうえに使い勝手も良く気に入っています。
エコハウスの魅力を引き出すことができる環境は、やはり地方なのでしょうか。田園風景に囲まれた環境では威力を発揮してくれるのです。エコハウスの生活に憧れを持っている人もいるのではないでしょうか。光接続のために設計の部分が何とも言えないところでしょう。人間らしい生活を見るのが理想的ですね。
　ガートナージャパン（日高信彦社長）は、セグメント別の国内ITサービス市場規模予測を発表した。

【図表入りの記事】

　2011年の国内ITサービス市場規模は、前年比マイナス2.1％の9兆6301億円。東日本大震災による市場への影響については、事業継続計画（BCP）／ディザスタ・リカバリ（DR）対応の強化など、これまで以上にITサービスの需要が高まる領域があると指摘。ただし、以前から国内ITサービス市場は成熟化の傾向にあったうえに、震災による新規プロジェクトの延期・中断が加わったことで、2011年の成長率はマイナスになるとみる。12年に各産業で業績回復が進めば、ITサービス支出も徐々に拡大するという。10年から15年にかけての年平均成長率は0.3％、15年の市場規模は9兆9961億円になると予測している。

　このうちハードウェア製品保守サポート市場は、他のセグメントと比べて成熟化の傾向が顕著で、15年まではマイナス成長が続くと予測。とくに11年は震災による製品購入の手控えや契約範囲の縮小など、マイナス要因が加速し、成長率のマイナス幅が大きくなる。

　ソフトウェア製品サポート市場でも、11年は新規ライセンスの購入を伴うプロジェクトの凍結が影響し、市場が縮小するという。ただ、12年以降はスクラッチ開発からパッケージ・アプリケーション利用へのシフトが進むことで、徐々に支出が活発化すると予測している。

　開発／システム・インテグレーション（SI）市場は、11年、企業が新規プロジェクト投資に慎重な姿勢をみせ、通期でマイナス成長になると予測。現場のオペレーションの可視化を進め、経営変化への迅速な対応を支援するITシステムの需要は高まるが、11年上期まで大型のプロジェクトが実行されるケースは限られる。下期からシステムの設計、デザインを支援するコンサルティング活動が先行し、開発／SIビジネスが本格化するのは12年以降になると予測する。

　ITマネジメント市場は、11年も前年とほぼ同じ規模で推移。震災で深刻なダメージ受けた企業を除き、IT運用業務の効率化・コスト削減を目的としたITマネジメント・サービスの利用が続く。12年以降も、引き続き共同センター利用の増加やSaaS、クラウド・サービスの浸透、新しいクライアント端末の資産管理ニーズが見込まれるが、価格やサービス・レベルの見直し、サービスのコモディティ化で契約当たりの金額が縮小する傾向にあり、15年までの市場成長は緩やかになると予測している。

　プロセス・マネジメント（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）市場は、11年、震災と電力供給の制限に伴う生産／消費活動の滞りによって、コンタクトセンターやロジスティクス領域でトランザクション量が低下し、マイナス成長となる。12年以降は、グループ企業同士のシェア・センター化やSaaSを基盤としたプロセス・マネジメント・サービスの利用拡大が市場成長に寄与するが、情報処理領域での単価下落が影響し、市場拡大のペースは緩やかになると予測する。

　海老名剛主席アナリストは、「10年後半に活発化の兆しがみられた新規プロジェクトの提案や検討は、震災後、再びやや鈍化した。ただ、プロジェクト自体が消滅するケースは限られ、計画の見直しを伴う凍結・延期などの対応が中心とみている。計画の見直しには、コスト削減だけでなく、IT資産のアウトソーシングによるリスクの分散やパッケージ・アプリケーションを利用した実装スピードの向上、ビジネスの現場における情報のリアルタイムな可視化などを進める動きも含まれる。こうした試みを実現するために、サービス・プロバイダは、改めてユーザー企業の業務や課題を理解した提案力が問われる」と分析している。（信澤健太）


【関連記事】
ガートナージャパン　最新のICT市場規模予測　震災の影響を考慮、2011年は1.2％減
ガートナー、インドのITサービス上位10社の年間成長率を19.9％と発表
ガートナー、2011年度の国内企業のIT投資動向を発表、新規投資は増加傾向
IDC Japan、企業規模別のIT市場規模を発表、規模が小さい企業ほど縮小幅が大きく
IDC Japan、国内クラウドサービス市場予測、11年は前年度比45.6％増の660億円に


　日本無線は8月8日、専用ドライバの開発が不要なモバイルWiMAX対応の組込機器向け通信モジュール「CMN-9000」を販売すると発表した。

　CMN-9000は、モバイルWiMAX規格（IEEE802.16e-2005）に準拠した産業機器向けのWiMAX通信モジュール。WiMAXドライバを通信モジュールに搭載しているため、ホスト側のドライバを開発することなく利用できる。UQコミュニケーションズにおける接続認証試験の工数も大幅に削減でき、組込製品の開発期間短縮と開発費用の低減が可能になるという。

　モジュールの使用温度範囲を−30℃〜＋85℃まで拡張することで、屋外も含む広範囲な温度環境で使えるようにしており、無線経由でアクティベーションが行えるOMA-DMにも対応する。

　8月にサンプル販売を開始し、10月から量産を開始。初年度の販売目標は10万台で、その後年産30万台を見込んでいるという。

（プロモバ）