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便利な賃貸オフィス

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3月11日。突如発生した東日本巨大地震によって、多くの方々の命が失われた。一人でも多くの方の命が救われるよう祈ると同時に、亡くなられた方々へ心よりご冥福をお祈り致します。

このような状況の中、被災地でない地域で大切なことは、きっちり経済活動を継続して「支援する側の体力」を蓄えること。

被災地の方に最大限の配慮をすることはもちろん大切であるが、自粛、自粛では経済が停滞し「支援する側の体力」が減っていき、結果的に被災地を支えられなくなるといっても過言ではない。幸いにも通常の生活が送れる地域の人間として、きちんと生活を送りたいと思う。

今回の震災を通して感じたことがある。それは、ソーシャルメディアが震災時の連絡手段として、非常に強い力を持っていること。そして、ソーシャルメディアの中で特に力を発揮した Twitter でさえ、まだ知らない人が多いということである。

私の年代や仕事仲間では、当然のように利用されているが、家族や仕事以外の友達に対して「Twitter で調べられるよ」と言っても「Twitter って何？」または、「知ってるけどよく分からない」といったケースが幾度もあった。冷静に考えれば、Twitter の国内ユーザー数は約1,000万人。知らない人が多いのが自然な状況ではある。

しかし、Twitter を知らない人がもし知っていたとしたら、何が起こったであろうか。これを考えたとき、私が次の震災に備えて、冗談ではなく Twitter は全国民が必ず知っておくべきツールである、と考えるようになった。

●交通機関の混雑緩和

Twitter は、「今」の情報の中でもさらに細かい「まさに今」の情報を検索することができる。テレビやラジオではどうしても単位の大きい報道になってしまい、路線単位・主要駅の混雑状況は把握できたとしても、「まさに今の特定の駅」の混雑状況まで伝えることはできない。

震災時、鉄道会社の Web サイトはアクセスしづらく、運行情報もあまり更新がされない状況が続いた。そんな状況で Twitter を知らなければ、直接駅に出向いて運行状況を確認するしかない。すると、駅にはどんどん人が集まり、それを見た他の乗客が「帰れなくなる！」と余計に焦り、不安の連鎖でどんどんホームに殺到してパニックになった。そうなると、駅員はパニックになった乗客の対応に追われ、さらに電車の再開が遅くなってしまう。

私の体験だが、震災当日は Twitter で京王井の頭線渋谷駅の混雑状況や再開情報を随時確認をした。その結果、最も適切な帰宅タイミングを知ることができ、混乱状況を回避して帰宅をすることができた。翌朝も、最寄駅が混雑で出勤できる状況でないことを出発前に把握し、混雑が解消されてからスムーズに出勤をすることができた。

このように Twitter で事前に確認をする人が増えれば、それだけ駅の混雑状況を踏まえて適正なタイミングで出勤する人が増えるのではないか。その結果、不必要な駅の混雑が緩和され、本当に必要な人から順番に交通機関を利用できたのではないか。

●電話回線の早期正常化

今回に限らず電話回線は震災時や年末年始など、多くの人間が一斉に回線を利用すると、すぐにパンクしてしまう。その結果、何度も何度もかけ直す人が増えて、ますます回線が繋がりにくくなるという悪循環に陥る。

Twitter では、予め関係者のアカウントを知っていれば、Tweet の有無等で安否も確認できるし、メールのような使い方もできる。すると、より早く関係者の安否を確認できる人が増え、何度も電話を繰り返す人が減る。その結果、電話回線がもっと早く正常利用ができるようになり、不安によるストレスや、不必要な混乱が減ったのではないか。

●無用な外出の抑制

Twitter で検索をすれば、近くのスーパーやガソリンスタンドの混雑・在庫状況なども把握することが出来る場合もある。そうすれば無用な車での移動が減るし「ガソリンを探すためにガソリンを使って彷徨う」といった本末転倒な行為も減り、エネルギーの消費量が減ったかもしれない。その結果、道路の混雑も緩和され被災地へより早く、より多くエネルギーを届けられたのではないか。（買占めは被災地の物資を奪う行為でもあるので、不要な物資の購入は控えよう）

●優良情報との接触機会の増加

東京電力は「計画停電などの情報提供の手段の1つ」として、公式 Twitter アカウントを開設した。また、東大病院の放射線治療チームが「原発事故に関して正しい医学的知識を提供していく」との趣旨で Twitter のアカウントを開設し、3/20現在で18万超のフォロワーを集めている。

正しい判断を行うためには、正しい情報を得ることが重要である。テレビなどのメディアは正しい情報を伝える努力をするし、実際に優良な情報であることが多いが、それが編集の加わった二次情報であることを忘れてはいけない。

一度フィルターがかかっている分、一次情報とはやや意図が異なって伝わってしまう可能性も0ではない。例えば、電力会社に対して過剰に批判的に報道をしていると感じた番組もあったように思う。東京電力が公式 Twitter アカウントを開設したのも、メディアに左右されない「ありのままの情報」を直接消費者に届けたいといった意図もあったのではないだろうか。

正しい判断をしたいと思った場合、二次情報だけを判断材料にするよりも、多様な一次情報と多く触れることが重要ではないだろうか。Twitter は、上記アカウントのように多様な一次情報と触れることできる貴重なツールである。多様な一次情報と触れる人が増えれば、それだけ正しい判断ができる人が増え、結果無用なパニックが減るとも考えられるのではないだろうか。

また、有志のデザイナーが作成した「買い占め防止ポスター」は、自ずとユーザーの間で急速に広がり、一定の買占め問題の認知に貢献したというニュースもあった。Twitter は、「信頼の連鎖」が起きるメディアである。デマも伝播しやすいという課題もあるが、やはり優良情報ほど伝播しやすいので、信頼できる情報を目にする機会が増えるメリットも大きい。

以上。これらは、震災の被害を抑えるといった観点から見れば、あまりに小さいことかもしれない。しかし、日本の心臓である東京を中心とする都市圏は、3,500万人が住む世界で最も人口の多い都市である。小さな混乱の積み重ねが大きな混乱となり、小さな改善の積み重ねが大きな改善に繋がるはずだ。東京のエネルギーが少しでも増えれば、それだけ被災地を支えるエネルギーも増えることに繋がる。

だからこそ、Twitter を知っている人は知らない人に「どんどん拡げてほしい」と思う。日常的に使ってもらわなくても構わない。ただ、緊急時に「Twitter を使う」という選択肢を持ってもらえるだけでも十分である。それだけで震災による影響は、今回よりももっと少なくなるのではないか。そう考えるのである。

（執筆：株式会社フルスピード　上村謙輔）

記事提供：株式会社フルスピード

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