Jul 12, 2011

友人があったのでよく通っていた名古屋のホテル

昔、インターネットで名古屋の友人がいたのでよく名古屋まで行って、名古屋のホテルに宿泊して遊びました。しかし、些細なことで対立してしまい、再び名古屋なんか行くのだろうかと思っていました。その時からの友達と全く一致していませんが、日に名古屋のホテルを利用します。友人から教えられた店はもう忘れてしまいました。
旅行中にホテルの予約をするのに、一番最初に何を基準にするのですか?私はもちろん価格も重要だが、好き嫌いが多いので、食べ物を確認してください。バイキングだといいのですが、ただそれだけの楽しみもないですよね。だから、他の料理に快く変えてくれるところに予約をしています。美味しいもの、好きなもの並べてあれば幸せな気分がありますよね。
 米紙ウォールストリート・ジャーナルは18日、米政府が福島第1原発事故をめぐり半径80キロ以内からの退避を米国人に勧告したことについて、米原発業界が勧告の「科学的根拠」に疑問を持っている、と報じた。同紙によると、業界団体の「原子力エネルギー協会(NEI)」のスポークスマンが、日本政府による20キロ圏内からの避難という指示について「健康への影響を最小限に食い止めるのに十分」とみられる、と述べたという。(ニューヨーク 松尾理也)

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 【北京・米村耕一】北朝鮮の朝鮮中央通信は18日、4月7日に最高人民会議第12期第4回会議を平壌で開くと報じた。金正日(キム・ジョンイル)総書記の三男、正恩(ジョンウン)氏が後継者として昨年9月に公式に登場して以来、初めての開催となる。

 同会議では例年、人事や予算、法改正などが討議される。昨年11月の趙明禄(チョ・ミョンロク)氏の死去により空席となっている国防委員会第1副委員長に正恩氏が選出されるかどうかや、食糧や電力不足など経済混乱が続く中、「強盛大国の大門を開く」と北朝鮮が目標に掲げる12年に向けて、新たな政府方針が議題となるかなどが焦点だ。

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 【北京時事】中国の胡錦濤国家主席は18日、北京の日本大使館を訪れ、東日本大震災の犠牲者に黙とうをささげた後、「深切(心から)哀悼」と記帳した。中国主席が海外の災害などで大使館を訪れるのは極めて異例。
 2008年の四川大地震で日本から支援を受けたことを踏まえ、昨年の尖閣諸島沖の漁船衝突事件で悪化した日中関係を改善したいとのメッセージも込められているとみられる。
 胡主席は外交担当の戴秉国国務委員、楊潔※(※=タケカンムリに褫のつくり)外相らを伴って訪問。丹羽宇一郎大使に「中日両国は一衣帯水の友好隣国。日本国民が経験した厳しい苦痛をわが身のことのように感じている。日本政府と国民は困難を克服し、再建を果たすことができると信じている」と励ましの言葉を掛けた。 

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 【ブリュッセル福島良典】国連安保理がリビア上空への飛行禁止空域設定を含む武力行使容認の決議を採択したことで、カダフィ政権に対する欧米の軍事行動が秒読み段階に入った。介入に及び腰だった米国が、市民虐殺を阻止するための「人道的介入」を急ぐ英仏に同調した。だが、北大西洋条約機構(NATO)や欧州連合(EU)は一枚岩でなく、アラブ諸国の参加も未知数だ。安保理決議を旗印に国際社会の隊列を整えられるかどうかは定かでない。

 NATOは18日、加盟28カ国の大使会合を開き、対リビア軍事作戦を協議した。NATOは(1)介入の必要性(2)明確な法的根拠(3)地域諸国の支持−−を軍事介入の条件に掲げており、アラブ連盟の飛行禁止空域支持(12日)に続く安保理決議採択で、3条件のうち二つが満たされた形だ。

 NATOは既に空中警戒管制機(AWACS)と艦船で空と海からの監視を強めており、リビア北部の地中海沿岸などに対する飛行禁止空域の設定などが検討されている。だが、米国からは飛行禁止空域の効果を疑問視する声も出ており、サルコジ仏大統領はカダフィ政権の軍事拠点への「ピンポイント空爆」を提唱している。

 主戦論を唱える英仏に対して国際社会には依然、武力行使に慎重な意見が多い。アフガニスタンとイラクでの戦争が泥沼化した経験から、欧州他国にはえん戦気分が強い。ドイツは「現状は軍事介入の時ではない」(メルケル首相)として決議採決でロシア、中国などと共に棄権に回った。

 欧米の軍事同盟であるNATO内部の足並みも乱れている。反対の筆頭はイスラム国のトルコだ。「NATOや他国によるリビア軍事介入は逆効果だ」(エルドアン首相)とし、欧米の介入はアラブ世論の反発を招きかねないと警鐘を鳴らしている。

 このため、米国はアラブ諸国に作戦参加を促しており、ジュペ仏外相も17日、「アラブ諸国と米国の参加が重要だ」と指摘した。現時点ではサウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、カタールなど親欧米アラブ国家の名前が参加候補国として挙がっている。だが、各国とも国内世論の反応を見極める必要があり、難しい判断を迫られそうだ。

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